【つみたてNISA】20年後に暴落が起きたらどうしたらいいか考えてみた

つみたてNISAの非課税期間が終わる20年後。

保有資産を売却して現金化するタイミングで暴落が起きていたらどうするべきか。

過去の米国株式市場では20年間のリターンがマイナスになったことはありませんが、これはあくまで過去の話です。

20年後に相場が暴落して含み損を抱えている可能性はあります。

そこで今回は、つみたてNISAの非課税期間が終わる20年後に暴落が来た時にどのような対策をとればいいか考えていきたいと思います。

20年後に保有資産の一部の非課税期間が終了する

まずは、つみたてNISAの非課税期間20年の仕組みを整理しておきたいと思います。

上の図を見ればわかるように、20年後に非課税期間が終わるのは開始1年目の投資40万円分です。

保有資産全ての非課税期間が1度に終わるわけではありません。

ちなみに現時点では、つみたてNISAは2037年までの制度とされていて2037年中に購入した投資信託は2056年（20年間）まで非課税で保有することができます。

それでは、非課税期間の20年間が終了した時点で投資信託を保有したままだと一体どうなるか確認していきたいと思います。

つみたてNISAで20年の非課税期間が終わった時の取り扱い

つみたてNISAで非課税期間の20年間が終了しる際に、投資信託を売却せずに保有したままであれば非課税口座から課税口座（一般口座や特定口座）に保有資産が移ります。

非課税期間が終わるタイミングで保有している投資信託が自動的に売却されて現金化されるわけではありません。

また、つみたてNISAの場合は、翌年の非課税投資枠に移すこと（ロールオーバー）はできません。

それでは具体的にどうなるか非課税期間終了時点で、

で見ていきたいと思います。

非課税期間終了時に保有資産が値上がりした場合

それではまず、非課税期間終了時に保有資産が値上がりしていた場合を見ていきたいと思います。

このように、課税口座に移ったとしても非課税期間終了時の含み益に対しては非課税扱いのままです。

なので、20年の非課税期間内に保有資産を売却しなければ非課税の恩恵を受けられないという事はありません。

非課税期間終了時に保有資産が値下がりしていた場合

それでは次に非課税期間終了時に保有資産が値下がりしていた場合を見ていきたいと思います。

通常の課税口座であれば取得価格40万と同額で売却すればプラマイゼロになります。

しかし、非課税期間終了時に保有資産が値下がりしていた場合は新しい取得価格が下がってしまうので、当初の取得価格と同額で売却したとしても利益に対する税金分のマイナスが発生してしまいます。

20年後に暴落が起きたら当初の取得価格以上になるまで耐える

つみたてNISAの非課税期間が終わる20年後に暴落が起きて保有資産が値下がりしたらどうすればいいのか。

答えは、「当初の取得価格以上になるまで相場が回復するのを待つ」です。

当初の購入価格で売却すると利益に対する税金分のマイナスが発生するので注意してください。

暴落が起きる可能性は少ないかもしれませんが、暴落時に相場が回復するまで耐えられるように預貯金も積み立てておきたいと思います。

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